貯金だけで入院に備えられる？

貯金だけで入院に備えられるのか？

医療保険が必要か不要か、と言う点についてはよく議論されることです。

確かに、私が保険相談をした際、FPさんも
「お金持ちであれば保険は不要」
と話していました。
お金持ちは保険に入る必要がないって本当？

医療保険が不要とされる理由は、その分を貯金しておけばそれで対応可能という点にあります。
ただ、実際に貯金だけで対応できるのかは判断しづらいところです。
入院費用がどのくらい必要となってくるのかを見ながら、考えていきます。

入院時に必要となるお金は大きく分けて2つ

入院時に必要となってくるお金は次の2つにわけることができます。

• 医療費（健康保険適用）
• 自己負担額（健康保険適用外）

この2つです。

以下ではそれぞれどの程度必要になるのかを見ていきます。

医療費（健康保険適用）

まず、健康保険が適用となる「医療費」の部分です。
これには、

• 治療費
• ベッド代

と言ったものが含まれます。

医療費は、疾病ごとに異なってきますので、それぞれ見てみます。
次のようになっています。

なお、次の表の「平均医療費総額」とは、健康保険適用前の10割部分の金額となっています。
そのため、実際の負担額は3割程度となります。

疾病別の平均的な入院日数と医療費総額

【出典】公益財団法人　全日本病院協会『医療の質の評価・公表等推進事業』
※健康保険制度の高額療養費制度が適用になった場合の金額です。
高額療養費制度は、一般的な所得の方の場合で計算しています。

自己負担額は9万円前後

以上のとおり、健康保険が適用になることで、医療費の支払額は概ね9万円前後となりました。
所得が多い方の場合は自己負担額はもっと増えますが、それでも支払額は一定額に抑えられます。

これだけを見ると完全に貯金で対応できそうにも思えます。
ただ、まだこれ以外に必要となってくるお金があります。
「自己負担額（健康保険適用外）」です。

自己負担額（健康保険適用外）

保険適用外の自己負担額とは、その名のとおり、健康保険が適用とならない費用です。
入院時の保険適用外の自己負担額は概ね次のとおりとなります。

• 食事代
• 差額ベッド代
• 家族の交通費

食事代

食事代は入院中の食事にかかる費用です。
これは、1食当たりの値段が法律で決まっています。

一食当たり260円となっており、1日の限度額は3食分で780円です。
【出典】協会けんぽ『入院時食事療養費』

上記は、会社員の方が加入している「協会けんぽ」の金額ですが、国民健康保険でも、共済組合でも同じ金額です。

差額ベッド代

入院時に、基準内の病室に入院する場合には、ベッド代は健康保険の適用となります。
しかし、基準を超える部屋に入院した場合には、「特別療養環境室料」とう、いわゆる「差額ベッド代」がかかります。
病院の差額ベッド代とは？

差額ベッド代は、個室だけではなく4人部屋でも発生する場合があります。
その場合の自己負担額の平均は次のようになっています。

【出典】中央社会保険医療協議会『第248回総会　主な選定療養に係る報告状況』（PDF）

部屋の種類により金額は異なりますが、1日あたり概ね5,820円が必要となってきます。
この金額は入院している間発生し続けるので、大きな負担となります。

家族の交通費

家族が病院までお見舞いやお世話にくる際にも交通費がかかります。
この金額についてはそれぞれですが、1回当たり概ね1,000円程度は必要です。

実際、私も父の入院時にはほぼ毎日病院に通いましたが、雑費も含めると1,000円以上は負担していました。

3つをまとめると

以上をの3つをまとめると、1日あたりの健康保険適用外の自己負担額は次の金額になります。

このように、健康保険適用外の自己負担額は1日あたり7,600円となりました。
この金額が、先程の医療費（健康保険適用）に加えて必要となります。

最終的な自己負担額の目安とは？

ここまで見てきた

• 医療費（健康保険適用）
• 自己負担額（健康保険適用外）

の2つを、それぞれ合算して、疾病ごとの自己負担額を計算してみます。

自己負担額（健康保険適用外）については、先程の7,600円に平均入院日数を掛けて計算しています。
なお、計算するにあたり入院日数は四捨五入しています。

疾病別の平均的な入院日数と自己負担額の目安

以上のように、11〜33万円程度が自己負担額の目安となります。
ただ、もちろん入院日数や治療方法により金額は異なってきます。
あくまで目安としてご覧ください。

対応可能な金額と感じますか？

ここまで見てきたうえでの問題は、先ほどの11〜33万円の自己負担額に貯金で対応できるのか、です。
この金額は多いと感じたでしょうか？
思ったよりも少ないと感じたでしょうか？

感じ方は人それぞれですが、金額自体は決して少ない金額ではないですよね。
そして、いざという時にこの金額を「ポン」と貯金から出すのはなかなか難しいと考えられます。

保険と預貯金の使途の違い

そもそも保険と預貯金は、お金の性質が異なります。
保険と預貯金の違いでも紹介していますが、預貯金には使い道の制限がありません。
対して、医療保険は入院時が主な使い道となります。

つまり、保険は入院の時しか使えませんが、預貯金はどんな時でも使うことができます。
そのため、預貯金で対応しようと思っていても、いざその時が来たら使える余裕がないということもあり得るのです。

預貯金の使い道には様々なものが考えられます。

• ローンの返済
• 子供の学費
• 住宅の購入
• 老後の生活費
• 子供の結婚資金

これらの出費が必要になった際、11〜30万円と言うお金を「ポン」と出せるでしょうか？

自営業の方の場合更に大変

会社員や公務員の方であれば、休業中も健康保険組合から休業補償が受けられます。
会社員の休業補償「傷病手当金」とは

しかし、自営業の方が入院した場合、休業中の補償がないため、預貯金を取り崩して対応する必要があります。
そうなってくると、入院費用はかなりの痛手になります。

その際に医療保険に入っていれば、入院時に必要な費用の保障が受けられます。
もちろん、毎月保険料を支払う必要はあります。
ただ、医療保険の比較ページにもあるとおり、早めに加入すれば月1,000円台から加入することができます。
入院時に数十万円を用意するのは大変ですが、保険料を毎月数千円捻出くらいなら何とかなるはずです。

「保険料の分を貯金しておけば良い」はかなり厳しい

医療保険が不要であるとする理由の1つとして
「保険料の分を貯金しておけば良い」
というものがあります。

確かに、保険料を貯金しておけばそれなりの金額にはなります。
しかし、保険料を何十年も毎月貯金し続けることができるでしょうか。
かなり難しいはずです。

また、子供が産まれて出費が増えるようになると、保険料の分も出費に回る可能性があります。
そうすると、いざ入院する時に、その時のための貯金ができていない可能性があります。

「貯金をしておけば良い」とは言いますが、実際にそれを行うのはかなり難しいです。

医療保険は必要！

ここまで見てきたうえで、医療保険が不要かどうかの結論ですが、

医療保険は必要です。

入院時には預貯金でも対応できますが、実際にその時にお金の余裕があるかは別問題です。
病気やケガはいつ起こるかわからない以上、起こった時に余裕があるかどうかは分からないのです。
そのため、よほどお金に余裕がある場合を除き、医療保険は必要です。

医療保険は、加入さえしておけば、いざという時にその時の事情は関係なく保障が受けられます。
終身タイプのものに加入しておけば、保険料も掛け捨てにならずに無駄がありません。
医療保険を考える際の参考になれば幸いです。

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